出典:一般財団法人 経済調査会「木造住宅建築費指数(2026年2月調査)」をもとに作成。
※この木造住宅建築費指数は、約30坪の総2階建て、断熱等性能等級4を満たす仕様をモデルに算出されています。付帯工事・土地取得費等は含まれていません。
同指数は、木造戸建て住宅1棟当たりの本体工事費を対象とし、工務店の諸経費を含む施主への提示価格を指数化したものです。2026年調査では建築費約2,521万円、指数147.5となっています。
注文住宅を考え始めたとき、多くの方が気になるのが、
「どのくらいの予算が必要なのだろう」ということではないでしょうか。
ところが注文住宅は、同じ30坪の家でも、間取り、建物の形、素材、設備、デザイン、住宅性能などによって価格が変わります。
そのため、「坪単価○万円~」という数字だけでは、実際にどんな家が建つのかを判断することは簡単ではありません。
だからAZUMAでは、これまで実際に建ててきた住宅について、
建物の広さ・竣工年・竣工時の本体工事費・住宅の特徴をできる限り公開しています。
写真だけを見るのではなく、
この家が、この広さで、この内容なら、当時いくらだったのか。
そこまで知っていただくことで、ご自身の家づくりをより具体的に考えていただきたい。
それが、AZUMAが施工実例と価格を一緒に公開する理由です。
住宅会社の価格比較でよく使われる「坪単価」。
しかし、坪単価には統一された計算基準がありません。
建物本体だけを対象にする会社もあれば、設備や一部の工事を含める会社もあります。
また、小さな家になれば必ず坪単価も安くなるわけではありません。
キッチン、浴室、トイレ、給湯器など、家の大きさにかかわらず必要になる設備があるため、コンパクトな住宅ほど坪単価が高くなる場合もあります。
AZUMAが大切にしたいのは、
「坪単価がいくらか」ではなく、
「その価格で、どんな家ができるのか」。
その判断材料として、実際の施工実例をご覧いただきたいと考えています。
施工実例に掲載している価格は、原則としてその住宅が完成した時点の竣工時本体工事費です。
そのため、過去に2,000万円で建てた住宅を、現在も2,000万円で建てられるという意味ではありません。
むしろ住宅価格を考えるうえでは、
「いつ建てられた住宅なのか」
が非常に重要です。
AZUMAの価格掲載実例には、2010年代に竣工した住宅が多くあります。
これは単に「古い施工事例が多い」という理由ではありません。
現在の住宅価格を考えるための基準として、2010年代の実例が比較しやすいと考えているからです。
2010年代は、現在と比較すると木造住宅の建築費の変化が比較的緩やかな時期でした。
ところが2019年の消費税率引き上げ、その後の新型コロナウイルス感染拡大、世界的な物流混乱、ウッドショック、各種建築資材・住宅設備・人件費の上昇などが重なり、2020年代に入ると住宅建築を取り巻く価格環境は大きく変化しました。
一般財団法人経済調査会の「木造住宅建築費指数」でも、2009年を100とした指数は2021年の116.8から、2022年には129.2へ大きく上昇。その後も2023年132.4、2024年136.6、2025年140.1、2026年147.5と上昇しています。
経済調査会も、2021年までの上昇は比較的緩やかだった一方、2022年以降は上昇ペースが加速したとしています。

出典:一般財団法人 経済調査会「木造住宅建築費指数(2026年2月調査)」をもとに作成。
※この木造住宅建築費指数は、約30坪の総2階建て、断熱等性能等級4を満たす仕様をモデルに算出されています。付帯工事・土地取得費等は含まれていません。
同指数は、木造戸建て住宅1棟当たりの本体工事費を対象とし、工務店の諸経費を含む施主への提示価格を指数化したものです。2026年調査では建築費約2,521万円、指数147.5となっています。
そこでAZUMAでは、一般財団法人経済調査会の「木造住宅建築費指数」を参考に、過去の竣工時価格を現在の価格水準へ置き換える際の目安をご案内します。
計算方法はシンプルです。
竣工時本体工事費 × 現在の指数 ÷ 竣工年の指数
例えば、2015年に本体工事費2,000万円で建てた住宅の場合。
2015年の指数は105.6、2026年は147.5です。
147.5 ÷ 105.6 ≒ 1.40
したがって、
2,000万円 × 約1.40 = 約2,800万円
となります。
つまり、
2015年竣工時:2,000~2,500万円
↓
2026年・同等仕様換算:約2,800~3,500万円
というのが、おおよその現在価格の目安になります。
これは単に「昔の価格に1.4を掛ける」のではなく、第三者機関が公表している木造住宅建築費の推移を使った換算です。
2010年代の住宅すべてを一律1.4倍にする必要はありません。
2026年の指数147.5を基準にすると、おおよその倍率は次のようになります。
| 竣工年 | 建築費指数 | 2026年価格への換算目安 |
|---|---|---|
| 2010年 | 99.5 | 約1.48倍 |
| 2012年 | 101.4 | 約1.45倍 |
| 2014年 | 103.1 | 約1.43倍 |
| 2015年 | 105.6 | 約1.40倍 |
| 2016年 | 106.7 | 約1.38倍 |
| 2017年 | 107.8 | 約1.37倍 |
| 2018年 | 110.5 | 約1.34倍 |
| 2019年 | 113.3 | 約1.30倍 |
| 2020年 | 115.2 | 約1.28倍 |
出典となる木造住宅建築費指数では、2026年の総合指数は147.5です。
そのため施工実例ごとに、竣工年に応じた倍率で見ることができます。
ここが非常に重要です。
建築費指数によって換算できるのは、基本的には建築費そのものの時代変化です。
しかし、この10年ほどで変わったのは価格だけではありません。
現在の住宅には、以前より高い断熱性能、耐震性能、省エネルギー性能、サッシ性能、換気性能などが求められるようになっています。
つまり、
昔の家を、そのまま現在の価格で建てる場合と、昔の家を、現在求められる住宅性能にアップデートして建てる場合では、価格がさらに変わります。
例えば2015年前後の住宅なら、
約1.4倍
という数字は、主として木造住宅の建築費そのものの上昇を現在価格へ補正する目安です。
ただし、一般財団法人経済調査会の「木造住宅建築費指数」の試算モデルは、当時の最低限のローコスト住宅仕様(断熱等級4、耐震等級1※で使用部材も汎用グレード)です。
※このような試算モデル表示の場合、「特別な耐震等級の指定がない」=「建築基準法が定める最低限の耐震基準(=耐震等級1)で計算している」という意味になります。
一方、
1.8~2倍前後
という数字は、それに加えて「これからの家づくりに求められる」断熱等級6、耐震等級3などの性能向上や、それに伴う仕様変更まで反映した場合の価格感で、施工実例をご覧いただければわかる通り、造作工事、自然素材、などが含まれています。
例えば、
2015年竣工時本体工事費
2,000万円~2,500万円↓ 建築費指数による2026年換算
約2,800~3,500万円
↓ 現在の断熱・耐震等の性能・仕様へアップデート
約3,600~5,000万円程度になるケースも
というイメージです。
ただし、この最後の「現在仕様」の価格は建築費指数から算出されるものではありません。
住宅ごとの設計、設備、断熱・耐震仕様、敷地条件などによって異なるため、AZUMAの現在の仕様・積算をもとにした参考値としてご覧ください。
「10年前の価格なら、今は参考にならないのでは?」
と思われるかもしれません。
私たちは、そうは考えていません。
過去の施工実例には、
どのくらいの広さの家に、どのような設計や素材、設備が使われ、その当時いくらかかったのか
という貴重な情報があります。
そして、そこに建築費指数による補正を加えることで、
「今ならこのくらい」
という価格感を見ることができます。
つまり、過去の施工実例は単なる作品集ではなく、
それが、AZUMAが豊富な施工実例と竣工時価格を公開していく理由です。
住宅価格が上昇したからといって、
「性能を諦める」
「家を小さくする」
だけが答えではないとAZUMAは考えています。
建築費が上昇し、さらに住宅性能への要求も高くなる時代だからこそ、家そのもののつくり方を合理化するという選択肢も必要です。
その一つとしてAZUMAが取り入れてきたのが、
です。
cotton1/2は、自然素材を活かしながら、外断熱パネル工法や生産・施工工程の合理化によって、住宅性能と価格のバランスを追求した住宅です。
そこにAZUMAが長年培ってきた設計力、デザイン力、施工経験を組み合わせます。
単に「価格を抑えた住宅」ではなく、
建築費が上昇する時代に、必要な住宅性能と暮らしの質をできるだけ維持しながら、価格を現実的な範囲へ近づける。
そのための新しい選択肢の一つです。
価格だけで住宅を選ぶ必要はありません。
自由な発想から一邸一邸つくる、
フランスの古民家のような美しいアンティークデザインと、現代の住宅性能を組み合わせる、
自然素材、住宅性能、価格のバランスを合理的な仕組みで追求する、
それぞれに特徴があります。
そしてAZUMAでは、これらを完全に別々の住宅商品として考えているわけではありません。
La fermeの世界観にAZUMAらしい間取りを。
cotton1/2の合理的な住宅システムにAZUMAのデザインを。
AZUMA ORIGINALに、それぞれのブランドで培った素材やアイデアを。
それがAZUMAの家づくりです。
まずは施工実例をご覧ください。
好きな家を探してみてください。
広さを見てください。
そして、竣工時の本体工事費を見てください。
過去の住宅であれば、建築費指数を使って現在の価格へ置き換えてみてください。
そこから、
「私たちなら、どのくらいの家を建てられるだろう」
という家づくりを始めていただければと思います。
そして、
「この施工実例と同じくらいの家を現在建てたら、いくらくらい?」
「この予算なら何ができる?」
「土地も含めると総額はいくらくらい?」
といった疑問がありましたら、まだ計画が具体的でなくてもお気軽にご相談ください。
はい。ただし、そのままの金額ではなく、竣工年を考慮してご覧いただくことをおすすめしています。
当サイトでは、一般財団法人経済調査会の「木造住宅建築費指数」を参考に、過去の本体工事費を現在価格へ置き換える考え方をご紹介しています。
例えば2015年の指数105.6に対し、2026年は147.5ですので、2015年価格のおおよそ1.4倍が現在の同等仕様価格を考える一つの目安になります。
ただし、一般財団法人経済調査会の「木造住宅建築費指数」の試算モデルは、当時の最低限のローコスト住宅仕様(断熱等級4、耐震等級1※で使用部材も廉価版の汎用グレード)です。Azumaの住宅では施工実例をご覧いただければわかる通り、造作工事、自然素材、なども含まれていますので、それらを考慮したうえで参考にしていただければと思います。
※建築の世界におけるルール上、「特別な耐震等級の指定がない」=「建築基準法が定める最低限の耐震基準(=耐震等級1)で計算している」という意味になります。
2010年代は、2020年代と比較すると住宅建築費の変化が比較的穏やかだったため、価格比較の基準として使いやすいからです。
一方、2022年以降は木造住宅建築費指数の上昇ペースが大きくなっています。AZUMAでも、2020年代初頭には材料不足や価格高騰によって契約から完成までの間に建築原価が大きく変わるケースを経験しました。
そのため、価格変動期の住宅を基準にするよりも、比較的安定していた2010年代の実例を基準に、建築費指数で現在価格へ補正する方が分かりやすいと考えています。
いいえ。建築費指数から算出する価格は、あくまで現在価格を考えるための参考値です。
同指数は木造住宅の本体工事費の価格変動を見るためのもので、付帯工事や土地取得費は含まれていません。また、実際の建築費は間取り、仕様、設備、敷地条件などによって異なります。
建築資材や施工費が上昇しているだけでなく、現在の住宅では断熱性能、耐震性能、サッシ、換気、省エネルギー性能など、以前より高い性能が求められているからです。
そのため、建築費指数による「同等仕様換算」と、現在の性能まで含めた「現在仕様」は分けて考える必要があります。
土地代、造成、地盤改良、屋外給排水、外構、照明・カーテン、登記、住宅ローン諸費用、各種申請など、住宅によってさまざまな費用が必要になります。
そのためAZUMAでは、建物本体だけでなく、家づくり全体の総予算で考えることをおすすめしています。